家の購入におけるペアローンの特徴とメリット・デメリットについて解説

家の購入におけるペアローンの特徴とメリット・デメリットについて解説

マイホーム購入を検討している方にとって、どのような住宅ローンを組むか悩むことでしょう。
一生に一度の大きな買い物になる可能性もあるため、失敗しないように慎重に検討し、自分にあったローンを利用したいものです。
そこで本記事では、家の購入におけるペアローンの特徴について解説します。
ぺアローンを利用するとどのようなメリット・デメリットがあるのかも解説しているため、参考にしてみてください。

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家の購入におけるペアローンの特徴とは?

家の購入におけるペアローンの特徴とは?

まずは、ペアローンの基本情報を押さえ、どのようなローンなのかを確認しましょう。
間違えやすい連帯債務型と連帯保証型があるので、混同しないようにしてください。

ペアローンとは?

ぺアローンとは、1つの物件に対して債務者それぞれが住宅ローンを組むことです。
マイホームの購入なので夫婦や同居する親族が該当し、住宅ローンを組んでお互いが連帯保証人になります。
たとえば夫婦で組んだ場合、夫が妻の連帯保証人になり、妻が夫の連帯保証人になるのがペアローンです。
一定の収入がないと利用できませんが、利用できれば1人の収入では購入できない物件価格まで検討できます。
また、団体信用生命保険の加入は必須であり、住宅ローン控除も利用できてお得です。

連帯債務型との違い

ペアローンと似た方法で、連帯債務型があります。
連帯債務型は債務者のなかで主債務者を決め、余った1人が連帯債務者になるのが特徴です。
住宅ローンはそれぞれで組むことはなく、主債務者と連帯債務者が同等の返済義務を負います。
違いをわかりやすく伝えると、ペアローンは夫が2,500万円、妻が2,500万円の住宅ローンを組んで5,000万円を借り入れするのがポイントです。
しかし、連帯債務型だと夫婦で5,000万円借り入れして、2,500万円ずつわけることはありません。
つまり、返済額が個別かどうかが大きな違いといえるでしょう。

連帯保証型との違い

連帯債務型をご説明すると、連帯保証型と行動してしまいやすいため、注意してください。
連帯保証型は、夫婦で返済義務を負うものではなく、1人が債務者になってもう1人が連帯保証人になります。
たとえば夫が5,000万円の住宅ローンを組んだ場合、債務者は夫になり、妻は連帯保証人になるのがポイントです。
連帯保証人は、債務者が住宅ローンを支払えなくなると返済義務が移り、間接的に負担するのが役目になります。
そのため、連帯保証人は住宅ローン控除を利用できず、団体信用生命保険の加入もできません。

家の購入におけるペアローンのメリット

家の購入におけるペアローンのメリット

ペアローンを利用すると、1人でローンを組むより大きなメリットを得られます。
どのようなメリットがあるのか、確認してみましょう。

借り入れ額が増える

ペアローンを利用すると、借り入れ額が増えるメリットがあります。
借り入れ額が増えると購入できる物件の選択肢が広がり、理想の物件または理想に近い物件を得られるのが魅力的です。
たとえば、駅から近いエリアや敷地面積が広いエリアなど、地価が高いところは多くあります。
また、都心に近いほど地価が上がる関係上、利便性の高いエリアは必然的に地価が高いです。
地価が高くて組む住宅ローンが多いと返済する金額も多くなりますが、一生に一度の買い物であるならメリットといえるでしょう。

住宅ローン控除を2人それぞれが受けられる

ぺアローンの場合は、住宅ローン控除を2人それぞれが受けられるメリットがあり、家計が軽くなります。
これからマイホームを購入するなら、2022年の税制改正大綱で決まった控除を受けられるためお得です。
内容は主に2つで、控除期間が13年間になり、住宅ローンの年末残高の0.7%が減税されます。
ただし、返済期間が10年以上でローンを組んでいる本人が居住し、合計所得金額が2,000万円以下が適用条件です。
もし、合計所得金額が2,000万円を超えた場合、その年の減税は受けられないので注意してください。
ほかにも床面積が50㎡以上あり、居住用割合が2分の1を超えていなければなりません。
居住用割合に関しては、自営業として利用するスペースがある家に限った条件で、床面積は登記簿で確認できます。

2人とも団体信用生命保険に加入できる

団体信用生命保険とは、住宅ローンの契約者が支払えない状態になったとき、残りの住宅ローン残債が免除される仕組みです。
ここでいう支払えない状態とは、契約者が死亡したり高度障害状態になったりすると適用されます。
高度障害状態の内容は保険会社が定めていますが、基本的に病気やけがで身体の機能を損なった状態です。
当然、収入に甚大な影響を及ぼし、返済能力が著しく下がります。
自分は大丈夫だと考えても、病気やけがはいつ起こるか予測できません。
万が一の事態に備えて入っておけば、返済する残高が多くても少なくても団体信用生命保険を利用できます。

家の購入におけるペアローンのデメリット

家の購入におけるペアローンのデメリット

ペアローンはメリットがある反面、避けられないデメリットがあります。
返済が困難になる要素なので、きちんと把握しておきましょう。

団体信用生命保険の効果が薄まる

ペアローンを利用すると、団体信用生命保険の効果が薄まるデメリットがあります。
加入は2人ともできるメリットがありますが、実は債務免責が適用されるのは1人だけです。
たとえば、夫が亡くなってしまったら夫の住宅ローンのみが免責されますが、妻は引き続き住宅ローンを返済しなければなりません。
そのため、最初に組む住宅ローンを無理して大きくすると、万が一のときに返済が苦しくなります。
そもそも住宅ローンは、本人の収入に合わせて設定されますが、贈与前提で借りてしまうと危険です。

諸費用が増える

ペアローンは、債務者それぞれが組むため、諸費用が増えるデメリットがあります。
1つの住宅ローンであれば諸費用は1人分で済みますが、ペアローンだと2倍です。
諸費用は5種類以上あり、総額は数十万円にもなります。
たとえば、住宅ローンを借りるときにかかる融資手数料が約5万円、団体信用生命保険で約10万円です。
ほかにも火災保険料や地震保険料、家の購入なら売買を仲介してくれた不動産会社に仲介手数料を支払わなければなりません。
諸費用がいくらになるか、事前にシミュレーションをしてペアローンを利用するか検討しましょう。

離婚するとリスクがある

離婚をすると返済が複雑になり、リスクが大きいデメリットがあります。
せっかくペアローンまでして家を購入したのに、離婚してしまうケースは少なくありません。
離婚をした場合の最善策は、物件を売却し、お互いが抱えている残りの住宅ローンを完済することです。
しかし、ペアローンを組んだ本人の同意が必要で、一方が反対すれば売却できません。
また、売却価格とローン残債の差によって、住み続けるか売却するかで意見がわかれてしまいます。
たとえば、売却価格がローン残債より多い場合、ローンを完済して残金を分与するのが一般的です。
ただし、どちらかが住み続けるならローン契約を単独契約にして金融機関に許可をもらう必要があります。
もし、売却価格がローン残債より少ない場合は、物件を売却をしても支払いを続けなければなりません。
売却は通常売却と任意売却があり、2人で話し合う必要があります。

まとめ

ぺアローンとは、1つの物件に対して債務者それぞれが住宅ローンを組むことです。
ペアローンを利用すれば借り入れ額が増え、住宅ローン控除も夫婦それぞれで適用されるメリットがあるのでお得になります。
ただし、1つの住宅ローンにかかる負担の2倍を背負い、離婚をすると返済が複雑になるデメリットがあるためよく検討しましょう。

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