家族で住む賃貸物件の間取りとは？家賃や引っ越し費用の目安を解説！

家族が快適に暮らすためには、ライフスタイルや家族構成に合わせた住まいを選ぶのがポイントです。
さらに家賃は毎月一定なので、無理なく支払える賃貸物件を選ぶ必要もあります。
そこで今回は、家族が賃貸物件に住むときの目安やポイントを確認していきましょう。

家族で賃貸物件に住むときの間取りの目安

家族構成やライフスタイルにより、快適に過ごせる広さや間取りは異なります。
国土交通省の「住生活基本計画における居住面積水準」では、必要な居住面積について次のように定めています。

最低居住面積水準
●単身者：25㎡
●2人以上の世帯：10㎡×世帯人数＋10㎡

誘導居住面積水準（都市居住型）
●単身者：40㎡
●2人以上の世帯：20㎡×世帯人数＋15㎡

誘導居住面積水準（一般型）
●単身者：55㎡
●2人以上の世帯：25㎡×世帯人数＋25㎡

子どもに係る世帯人数の換算
●3歳未満：0.25人
●3歳以上6歳未満：0.5人
●6歳以上10歳未満：0.75人

たとえば、夫婦と幼児1人（3歳以上6歳未満）の3人家族なら、最低居住面積水準で35㎡が必要です。
子どもの成長後も見越すなら、大人3人分の誘導居住面積水準（都市居住型）である75㎡を確保しておけば、より長く快適に暮らせるでしょう。
そしてライフスタイルによって、適した間取りも異なります。
賃貸物件によく見られる間取りの目安には次のものがあります。
今回は、夫婦2人と子ども1人の3人家族が暮らすケースで考えていきましょう。

2LDKの場合

2LDKの場合、夫婦と子どもそれぞれの寝室を確保できます。
さらに10帖以上のLDKがあるので、1LDKや2DKと比較して住み心地は大きく向上するでしょう。
この間取りはファミリー向けの物件も充実しているので、立地や設備にこだわりたい方にもおすすめです。
ただし、部屋数や収納に余裕のないケースも珍しくないため、子どもが増えたときには引っ越しを余儀なくされることもあります。

3LDKの場合

3LDKの場合、家族全員が個室を持てます。
もしくは3室のうち1つを仕事部屋やフリースペースとして活用するのも良いでしょう。
子どもが増えて4人家族となったときも、部屋数にゆとりがあるので無理なく対応できます。
ただし、2LDKと比較して物件数は少なく、希望する立地では見つからないかもしれません。
そこで一般的なマンションだけでなく、メゾネットタイプやテラスハウスなども視野に入れながら賃貸物件を探すと良いでしょう。

4LDKの場合

4LDKの場合、3人家族では部屋を持て余す可能性が高いでしょう。
部屋数が多い（専有面積が広い）ほど家賃も高くなるので、家計に与える負担にも注意してください。
そもそも4LDKは、賃貸物件としての供給が少ない間取りです。
そこで4LDK以上の間取りを求める場合は、一戸建てタイプの賃貸物件や、マイホームの購入を検討することになるでしょう。

家族構成の変化やライフプランを考慮する

賃貸物件を選ぶときは、将来的な家族構成の変化を考慮する必要があります。
たとえば子どもが増える予定なら、それを見越して余裕のある間取りを選んでおけば、引っ越しの負担を軽減できるでしょう。
人数は増えない予定でも、子どもの成長・独立にともない必要な部屋数は増減します。
いずれは住宅を購入するのか、あるいは賃貸物件を住み替えるのかによっても、現在の間取り選択は変化するでしょう。
そのため、ライフプランを明確にしたうえで現在の間取りを決めるのがポイントです。

家族で賃貸物件に住むときの家賃の目安

一般的に、無理なく支払える家賃の目安は月収の3分の1といわれています。
たとえば、家賃8万円の賃貸物件であれば月収24万円が相場となります。
ただし、手取りで24万円を得るためには税引き前の額面でおよそ30万円が必要です。
そこで家賃の目安を判断するときは、手取り額で検討するようにしましょう。

貯蓄や教育費も考慮する

子どもがいると、育児や教育費にお金がかかります。
たとえば中学受験を予定しているなら、入学後の学費だけでなく、受験対策のための塾にも費用がかかります。
小学校から大学まで国公立を予定していても、年齢が上がるごとに学費以外の費用は増大する傾向にあります。
すると、支出の少ない幼少期から計画的に貯蓄していく必要があるでしょう。
そこで無理なく支払える家賃の目安は、貯蓄や教育費も考慮したうえで判断しなければなりません。

家賃を抑えるときのポイント

ライフプランや収入によっては、希望する間取りを確保できないこともあるではないでしょうか。
そのときは、希望する間取りが実際に必要であるかどうかを再検討してみてください。
子ども部屋を確保する際も、それほど広い部屋は必要ないかもしれません。
たとえば子ども部屋の使用目的が寝るだけであれば、ベッドを置ける広さがあれば十分です。
さらにロフトベッドなどを活用すれば、3～4帖程度の広さでも、ベッドと学習机の両方を配置できます。
必要な広さや部屋数が少なくなれば、家賃も少なく抑えられるでしょう。

家族で賃貸物件に住むときの住み替えの目安と費用

賃貸物件は、そのときどきの家族の状況に応じて住み替えられるメリットがあります。
しかし住み替えには手間と費用がかかるため、適切なタイミングを知っておくと良いでしょう。

住み替えるタイミングの目安

家族の場合、子どもの誕生や進学のタイミングで住み替えを検討する方が多いのではないでしょうか。
ライフステージごとの引っ越しのタイミングや、ポイントは次のとおりです。

出産前～乳児期
出産前に住み替える場合、子どもの世話が不要なので落ち着いて賃貸物件を探せるメリットがあります。
しかし不安定な体調の中で引っ越し準備を進めなければならないので、ゆとりあるスケジュールを組むのがおすすめです。
出産後であれば、子どもとの生活をイメージしながら賃貸物件を探せます。
ただし、子どもが活発に動くようになると引っ越し作業を進めるのが大変になるので注意しましょう。

入園・入学のタイミング
幼稚園や保育園の入園、小学校への入学を控えたタイミングなら、引っ越しにかかる子どもの負担（転園・転校など）を軽減できるでしょう。
さらに子どもがある程度成長していれば、引っ越しの手伝いをしてくれることもあるかもしれません。
なお、就学後に引っ越しする場合、転校が必要になると子どもの環境は大きく変化します。
そこで同一学区内など、子どもの環境を考慮したうえで賃貸物件を探すのがポイントです。

引っ越し費用の目安

引っ越しにかかる費用の目安は、荷物の量や移動距離によって変化します。
当然ながら、荷物が多い・距離が遠いほど料金は高くなります。
そこで新しく購入する家具・家電は購入店舗から新居へ直接配送してもらうなどすると、引っ越し費用を抑えられるでしょう。
また、シーズンによっても引っ越し費用は次のように変化します。

3月・4月（繁忙期）
新年度を迎える3月・4月は繁忙期なので、引っ越し料金も割高に設定されています。
同一県内の引っ越しでも、荷物が多くなりやすい家族では20万円を超えることも珍しくありません。

5月～2月（通常期）
繁忙期以外のシーズンは、同一県内であれば10万円程度が目安です。
12月・1月の閑散期には、さらに費用を抑えられる可能性があるでしょう。

まとめ

家族で賃貸物件に住むときに知っておきたい、間取りや家賃の目安について解説しました。
間取りを選ぶときは、家族構成やライフスタイルによって検討するのがポイントです。
くわえて、無理なく支払える家賃であるかどうかや、子どもの進学などにどのような影響を与えるのかなども判断材料にすると良いでしょう。