独身女性は賃貸物件と購入のどちらが良い？それぞれのメリットとは

生活スタイルの多様化から、独身のまま老後を迎える方も珍しくない時代となりました。
独身女性が老後を迎えるにあたって、賃貸物件に住み続けるか、不動産を購入したほうが良いのか悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、独身女性が考えておくべき老後の備えや、賃貸物件と不動産購入それぞれのメリット・デメリットについても解説します。

独身女性は賃貸物件と購入のどちらが良い？老後に備えて考えることとは

独身女性が老後を迎えるにあたって、考えるべき項目についてご紹介します。

老後はどのような生活スタイルを選択するのか

独身女性が老後を迎えるにあたって最初に考えたいのが、どのような生活スタイルを選択するかです。
たとえば、一人暮らしを続ける、家族との同居、パートナーと住むなど、さまざまな選択肢の中から老後の生活を選ぶことになります。
家族が所有する実家に同居をするのなら、リフォーム費用や大規模修繕に備えた資金を蓄えることも必要です。
また、家族が亡くなって実家に1人になったときに、そのまま住み続けるか売却するかも検討しなければなりません。
一人暮らしをする場合は、賃貸物件に住むのか、不動産を購入するかも選択することになります。
それぞれの生活スタイルによって貯蓄額や住居への備えも異なるため、早めに対策をしておくと安心です。

将来のための資金計画

独身女性が老後を迎えるにあたって、知っておきたいのが将来かかる費用についてです。
総務省が2018年に公表した家計調査報告によると、60歳以上で単身無職世帯の毎月の平均支出は、14万2,198円とされています。
年間で計算すると「14万2,198円×12か月」で、170万6,376円が概算で必要になることがわかります。
また、この平均支出は、住居費が1万4,538円となっており、持ち家であることを想定した金額です。
そのため、賃貸物件に住んでいる場合は、14万2,198円から住居費1万4,538円を差し引いた12万7,660円に家賃をプラスして計算することになります。
たとえば、家賃が8万円の場合は「（12万7,660円+8万円）×12か月=249万1,920円」となり、持ち家と比較して年間78万5,544円高くなります。
賃貸物件に住み続けるか購入するかによって生活にかかる費用が異なるため、老後に備えて把握しておくことが大切です。

不動産は何歳までに購入するか

住宅ローンを利用して不動産の購入を検討している方は、何歳までに購入するかについても考えておく必要があります。
多くの金融機関では、住宅ローンの完済年齢を80歳未満と定めています。
住宅ローンを35年で設定した場合は、逆算して44歳ぐらいまでに購入することになるでしょう。
不動産の購入をゆっくり検討していたら、いざ買いたいと思ったときに、住宅ローンが組めない可能性もあります。
不動産の購入を検討している方は、購入のタイミングについても考えることが必要です。

独身女性は賃貸物件と購入どちらが良い？それぞれのメリット・デメリット

独身女性のなかには、賃貸物件に住み続けるか不動産を購入するか、迷っている方も多いと思います。
自分がどちらに向いているのか検討するためにも、それぞれのメリット・デメリットを確認しておきましょう。

賃貸物件のメリット

独身女性が賃貸物件に住むメリットは、気軽に引っ越しできることです。
親との同居や結婚、転勤など、ライフスタイルの変化に合わせて住居を変えることができます。
また、住居のための維持費がそれほどかからないメリットもあります。
不動産を所有している方は、毎年固定資産税や都市計画税の支払い義務が生じますが、賃貸物件の場合はそれらの税負担がありません。
また、経年劣化による不具合の修繕費やマンションの管理費・修繕積立金の負担もなく、月々の支払いが家賃だけで済むこともメリットです。

賃貸物件のデメリット

賃貸物件のデメリットは、物件ごとに決められたルールがあるため、自由にリフォームしたり、ペットを飼ったりすることができないことです。
また、不動産を購入した場合、いずれは住宅ローンを完済し月々の返済がなくなる日が来ますが、賃貸物件の場合は家賃の支払いがずっと続くことになります。
住宅ローンを返済すれば、不動産が財産として残りますが、賃貸物件の場合は家賃を払い続けても自分の財産にはならず、資産形成ができません。
高齢になれば審査にもとおりにくいうえに、重労働を伴う引っ越し作業が大きな負担となるでしょう。

購入するメリット

独身女性が不動産を購入するメリットは、資産として残せることと、ずっと住み続けられる安心感があることです。
住宅ローンを利用する際は、団体信用生命保険に加入する方が多いですが、3大疾病保証や8大疾病保証など、重大な病気にかかったときに住宅ローンが完済される特約がつけられます。
病気になっても家賃を支払い続けなければならない賃貸物件に比べ、安心感を得られるでしょう。
また、老後にバリアフリーや手すりをつけるなど、自由にリフォームすることが可能です。

購入するデメリット

独身女性が不動産を購入するデメリットは、転勤などで家を留守にする場合、利用していなくても固定資産税などの維持費を払い続けなければならないことです。
今後利用する予定がない場合でも気軽に引っ越しができないため、売却や賃貸物件として活用を検討することになります。
また、火災保険でカバーできない修繕は自己負担となるため、突然の出費への備えておくことも必要です。
リフォームする場合も自己負担となり、工務店への見積もり依頼や発注もすべて自分で手配する手間がかかります。

独身女性は賃貸物件と購入どちらが良い？結婚した場合の運用方法

独身女性が住宅ローンを利用して家を購入後、結婚して家を出ることになった場合の運用方法をご紹介します。

賃貸物件として貸し出す

結婚をして家を出ることになった場合は、購入した不動産を賃貸物件として貸し出す方法があります。
ただし、住宅ローンを利用して購入した不動産は、貸し出すと契約違反となり、一括返済を求められる場合もあります。
結婚後に賃貸物件として活用する場合は、住宅ローンを完済するか、事業用ローンへの切り替えが必要です。
住宅ローンから事業用ローンに切り替えると、金利が上がり住宅ローン控除が受けられないことがデメリットになるでしょう。
しかし、賃貸物件として活用することで、資産は残せるうえに家賃収入を得られるメリットがあります。
結婚を機に売却するかすぐに決められない場合は、定期借家契約にして契約期間を定めることも可能です。

売却する

結婚を機に転居する予定なら、売却を検討することもおすすめです。
売却すればまとまった資金が得られるため、結婚後の住み替え資金に充てることもできます。
結婚後も賃貸物件として所有した場合は、固定資産税などの支払いが続きますが、売却すれば維持費の負担がなくなるメリットもあります。
注意しなければならないのは、売却金額よりも住宅ローン残高が上回るオーバーローン状態の場合です。
基本的に、住宅ローンを完済しなければ売却ができないため、オーバーローン状態では、不足分を預貯金などで補って完済することになります。
住宅ローンの返済を続けていけば、いずれは住宅ローン残高よりも売却金額が上回るアンダーローンの状態になります。
その時までは、賃貸物件として活用することも選択肢の1つです。

まとめ

独身女性の方が老後の備えを検討する場合、どのようなライフスタイルを選ぶのかによっても準備が異なります。
賃貸物件に住み続ける場合は気軽に引っ越しできるメリットがあり、購入する場合は資産として残せるメリットがあります。
購入した不動産を結婚後に利用しない場合は、賃貸物件としての運用や不動産売却を検討しましょう。