賃貸物件の築年数の目安やメリットについて

賃貸物件を探すうえで、築年数は注目される条件のひとつです。
一般的に築浅物件が人気の傾向がありますが、「単純に新しいから良い」「古いから良くない」と判断することは危険です。
築古・築浅物件の特徴やメリットをそれぞれ理解して、ご自身の希望と合致する目安を見つけることは納得する物件選びに繋がります。
築年数ごとの特徴やメリット、建物の耐用年数について解説します。

賃貸物件の築年数について①築古のメリット・特徴

築年数とは物件選びおいて重要視されるポイントです。
建物が建設されてからの経過年数を築年数と呼び、不動産広告ではほとんどの物件に提示されています。
「何年経過したら築古とする」という明確な定義はありませんが、一般的に完成してから30年経っている物件は築古物件と扱われます。
それでは、築古と呼ばれている物件のメリットと特徴についてご紹介します。

築古の賃貸物件のメリット①家賃が安い

築古の賃貸物件は、一般的に家賃が安くなる傾向があります。
立地やそのほかの条件を重要視したい方、相場より予算を下げて物件を探したい方におすすめです。
駅近や教育環境・商業施設が整っている環境でも、築古の賃貸物件であれば家賃が安く設定されている可能性があります。

築古の賃貸物件のメリット②コストパフォーマンスが良い

築年数が経っていたとしても、リノベーションやリフォームがおこなわれていれば、新築と比較しても劣らない住環境で快適に暮らせます。
新築物件に引けを取らないにも関わらず、家賃は安いため、コストパフォーマンスが良いという魅力があります。
築年数が経っていても定期的にメンテナンスされている賃貸物件であれば、比較的きれいな状態で維持されている物件もあります。
また立地環境を重視している方に、築古の賃貸物件はメリットがあります。
市街地や住宅密集地で賃貸物件を探している場合、すでにたくさんの建物が建てられていて土地が余っていないのが現状です。
しかし昔に建てられた築古物件であれば、そのような地域でも入居者の空きさえ出れば物件が見つかります。
優れた立地条件の物件に、コストを抑えて暮らせます。
総合的に考えて、築古の賃貸物件はコストパフォーマンスが良いことがメリットです。

築古の賃貸物件の特徴

築古の賃貸物件を検討している際は、以下のような判断基準を参考にしてください。

設備や建物構造の状態
住宅設備は築年数とともに劣化していくので、キッチンやお風呂などの水回りの汚れや劣化状況に注意を向けましょう。
設備のなかでも水回りはメンテナンスの有無によって劣化状態に差がでやすいので、きれいな状態を保たれているかチェックすることをおすすめします。
また建物の構造面においては、屋根や外装は雨風や紫外線、熱など外の刺激にさらされて、ダメージを受けやすい部分です。
一般的に10〜20年の間隔で修繕されるので、しっかりと維持管理されているか注目しましょう。
外壁は建物を守る重要な構造なので、塗装のはがれや汚れ、ひびなどがない賃貸物件は健全な状態と判断できます。

耐震基準
地震が多い日本では、建物を建てる際は人命や財産を守るために耐震基準を満たすことが建築基準法で定められています。
耐震基準は大きな地震が発生するたびにより厳しい基準が求められ、1950年に施行された旧耐震基準と、1981年に施行された新耐震基準が存在します。
築年数が35年以内の建物であれば、現行の耐震基準を満たしています。
旧耐震基準で建てられている場合は、耐震補強が適切におこなわれていると安心です。

賃貸物件の築年数について②築浅のメリット・特徴

続いて、築浅の賃貸物件のメリットと特徴について解説します。
賃貸物件の築年数で「築浅」と判断される目安は、「完成後1年以上、3年未満」「完成後1年未満だが、使用された物件」と考えられています。
はっきりと「築年数何年未満を築浅とする」という定義はないため、不動産会社や物件検索サイトによってばらつきがあることを認識しておきましょう。
築浅と呼ばれている物件のメリットと特徴についてご紹介します。

築浅の賃貸物件のメリット①室内外がきれい

建築されてから数年しか経っていないため、きれいな状態の賃貸物件が多いです。
さらに、以前より進化した住宅資材が使用されているので、劣化スピードが遅くきれいな状態を保ちやすいメリットがあります。
ただし築浅は「新築」と異なり、これまで入居者がいた物件なので、入居者の暮らし方によって左右されることを理解しておきましょう。

築浅の賃貸物件のメリット②設備が充実している

築浅の賃貸物件は、浴室乾燥機や床暖房など新しい設備が整っている物件が多いです。
モニター付きインターホンやオートロックなど、セキュリティ面の設備が充実している物件も多く、満足度が高いです。
最新の設備が揃っている住環境で暮らしたい場合、女性の1人暮らしや治安が心配なエリアで賃貸物件を探している場合におすすめです。

築浅の賃貸物件のメリット③新築と比較すると家賃が安い

新しい物件を探しているが新築はコストがかかるとお悩みの方に、築浅物件はおすすめです。
誰も入居していない新築物件には、新築プレミアムと呼ばれる特有の価値があり、家賃や初期費用が高く設定されています。
築浅物件であれば、建物の価値や質は新築とほとんど変わらず、コストをおさえられます。

築浅の賃貸物件の特徴

築浅の賃貸物件は人気が集まりやすく、競争率が高い特徴があります。
募集が始まるとすぐに入居者が見つかる場合があるので、すぐに内見や契約をおこなうスピードが求められる傾向があります。
また需要が高いため、周辺相場より費用が高くなる場合があります。
築浅の賃貸物件でコストを抑えたい場合は、条件の優先度を整理しておくことがポイントです。
「不要な設備によって価格が上がっていないか？」「立地環境はライフスタイルに合っているか？」など、条件を見直してみましょう。

賃貸物件の築年数について③建築構造ごとの耐用年数の違い

最後に建物の耐用年数についてご紹介します。
耐用年数とは建物の資産や価値が残っている期間のことで、建築構造ごとに法律で定められています。
注意していただきたいポイントは、耐用年数を過ぎたからといって建物の寿命を超えて住めなくなるということではない点です。
税務上の管理のために数値化していますが、適切なメンテナンスを実施している建物であれば、100年、200年と維持できると言われています。
耐用年数と寿命はイコールではないことを頭に入れておきましょう。

構造ごとの耐用年数

建物を購入したときは固定資産として経費に計上しますが、購入した年にすべて経費に入れると購入年だけ損失が大きくなるため、決められた年数に分けて計上します。
このことを減価償却と言い、減価償却をおこなう際にも耐用年数は使われます。
耐用年数は建物の効果を発揮できる期間として設定されていることから、建物の購入費用を使用期間で按分するという考え方です。
耐用年数は建物の構造によって異なり、強靭さに比例しています。
賃貸物件をお探しの際は、築年数とあわせて建物の構造ごとの耐用年数も意識してみてください。
以下が、国税庁が定めている構造ごとの耐用年数です。

●木造 22年
●厚み3mm以下の鉄骨造 19年
●厚み3mm超え4mm以下の鉄骨造 27年
●厚み4mm以上の鉄骨造 34年
●鉄筋コンクリート造 47年

耐用年数は昭和40年に定められたもので、近年の建築技術の高まりにより物理的な耐用年数は長くなっていると考えれています。
耐用年数はひとつの基準として、捉えておきましょう。

まとめ

賃貸物件の築年数の目安、築古物件と築浅物件のメリットや特徴についてご紹介しました。
何を優先するかを明確にしておくと、コストをおさえられたり他の条件の希望を叶えられたりするので、ご自身の優先順位を整理してみましょう。
また建物には耐用年数が設定されていて、構造ごとに異なります。
物件選びの目安として、ご参考にしてみてください。